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首都圏の新築マンション購入価格が2001年以来最高 リクルート調査

 リクルート住まいカンパニー(東京都千代田区)は、首都圏新築分譲マンション契約者の購入動向を把握するため、東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県で2015年に契約した人を対象に調査を行い、その結果を発表した。対象期間は2015年1月から12月。

 調査の結果、東京23区の購入割合が前年から10ポイント増加の48%となり、全体の約半数となることがわかった。

 平均購入価格は4975万円で、2001年に調査を開始以来、最高額となった。なお、5000万円以上が全体の4割強を占めている。購入額は2014年よりも635万円増えているが、東京23区では679万円と上昇幅が大きくなっている。

 自己資金は、平均1370万円となり調査以来最高額となった。内訳は「200万円未満」とした人が21%と最も多く、2位が「3000万円以上」14%だった。

 ローン借入総額も調査以来最高額の平均3994万円で、前年より455万円増加。4000万円以上が半数近くをしめている。

 購入にいたった理由として、最も多かったのが「子供や家族のため家を持ちたい」43%だった。金利の低さや資産の有利性をあげた人はやや増加していることがわかった。

 物件選びで重視したことについては92%の人が「価格」をあげ、「最寄り駅からの時間」85%、「住戸の広さ」71%が続いた。

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