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2016年度の次世代住宅関連主要設備機器市場は12.3%減-矢野経済研調べ

 矢野経済研究所(東京都中野区)はこのほど、国内の次世代住宅(スマートハウス・ZEH)関連主要設備機器市場の調査を実施した。HEMS、スマートメーター、太陽光発電システム、燃料電池システム、ガスエンジンコージェネレーションシステム、家庭用蓄電システム、V2H(Vehicle to Home)の全7品目を対象としたもの。

 2016年度の市場規模(推計)は、前年度比12.3%減の7191億4000万円だった。ZEH仕様の住宅商品を構成する各種設備機器の需要が高まりを見せる一方、市場の大半を占める太陽光発電システムの需要縮小が影響した。

 2020年度の市場規模(末端販売額ベース)は、2016年度比29.4%減の5074億2000万円と予測する。一方、太陽光発電システムとスマートメーターを除く5品目の市場規模は同42.3%増の1784億2000万円と増加傾向を見込む。その背景として、FIT買取価格の低下による売電メリット減少と、2019年度以降のFIT契約満了に伴う家庭用蓄電システムへの注目の動きを指摘している。

 今後の市場の課題としては、機器コストの低下と、HEMSを活用した新たな付加価値の提供が不可欠としている。

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