発行日：2021.06.01
国はカーボンマイナスを強力に推し進めており、住宅業界においては「省エネ説明義務化」が今年度からスタートしました。
政府と関係省庁は、2020年に開始するはずだった「新築住宅省エネ義務化」を2025年に実現する方向で検討を進めています。
それに伴い、太陽光発電・蓄電池などの商品が注目されており、販売流通網や商品ラインアップの充実化が図られています。
今号では、住まいの省エネ化について現状と今後と共に、桝徳のおすすめ商材をご紹介いたします。
下の「国が進める低炭素社会へ向けてのロードマップ」をご覧ください。
国が進める低炭素社会へ向けてのロードマップ
ここ30年程で省エネ基準が3回改正され、2021年4月より、300㎡以下の小規模建築物を対象に「省エネ性能の説明義務化制度」が始まりました。2022年からは、省エネ性能を見える化する「光熱費換算」が開始予定、2025年には「新築住宅省エネ義務化」が予定されています。
2050年の目標に向けて、まずは2030年に新築住宅の平均でZEHを実現することが重要と言えるでしょう。
コロナ禍でおうち時間が増え、本や雑誌などの紙媒体だけではなく、運動や料理、学びなど様々なジャンルの動画視聴で情報を得る方も多く、専門家によるYouTubeチャンネルも注目を浴びています。
中でも住宅業界では「兵庫、大阪で高断熱高気密住宅専門の建築家集団 松尾設計室」松尾和也さんのチャンネルが話題になっています。視聴者からは「これから家を建てるにあたって先生の動画で勉強させて頂いています。ありがとうございます！」「論理的で内容が整理されており、非常に参考になります。」などのコメントが多数入っており、そのコメントや再生回数から、住まい手の知識向上意欲が顕著に表れていることが分かります。
このようにYouTuberの影響や、昨今「エシカル」「サステナブル」などのワードや商品が多く出回ることで消費者側の環境配慮の意識が高まり、住宅においても「省エネ住宅」にシフトしつつあります。
下の「住宅用太陽光発電システム価格と導入量」「蓄電池のシステム価格と導入台数」からわかるように、太陽光発電・蓄電池の普及と共に、システム価格は安くなります。
また、「売電価格と賦課金（電気代）の推移」からは、電気代は2032年まで上がり続け、売電価格は2030年には1kWhあたり10円前後まで落ち込むと予測されています。
電気代高騰の対策には、太陽光発電でつくった電気を蓄電池に貯めておける太陽光発電＋蓄電池の導入が、電気代の削減に効果的と言えます。
2025年の新築住宅省エネ義務化に向け、今後は電力会社から電気料金を購入するよりも、「自宅で電気を創って消費」を目指し、説明義務化に取り組む必要がありそうです。
ネクストエナジー・アンド・リソース社製
停電時でもいつもと変化を感じない、安心な暮らしを実現する蓄電池「iedenchi-NX」。
今回は、魅力的な4つの機能と桝徳のオススメポイントをご紹介いたします。
◎ 魅力的な4つの機能のご紹介！
日本の平均的な家庭の1日の消費電力約10kWhと同等の大容量。さらにほぼ空の状態から約3時間で満充電が可能です。※使用環境による。
200V機器にも対応しており、さらに3kVAと高出力のため、IHクッキングヒーターやエアコンなど、パワーが必要な機器も問題なく使用できます。※機器によっては対応していないものもあり。
一般的な機器が停電時に1.5kWしか使用できないのに対し、iedenchi-NXは最大6.0kWまで使用することができます。さらに余剰がある場合、最大3.0kWまで貯蓄可能！つまり、停電時でも最大9.0kWもの電気を使用できることになります。
全負荷型の蓄電システムの為、万が一停電した時も家中すべての電気を使用することができます。※主幹容量70Aまでに限る。
iedenchi-NXと組み合わせ可能な太陽光発電システムについて、
その他ご不明点等ございましたら、桝徳までお問い合わせください！
住まいの省エネ化は、光熱費などの経済面で優れているだけではなく、お施主様にとって快適・健康で安全・安心な住まいとなります。また、年間を通じて少ないエネルギーで身体に優しい室内環境を実現できますし、太陽光発電で作った電気は環境に良い電気なので、人にも地球にも優しいと言えるでしょう。
